分電盤ブレーカーの交換のタイミングと具体的な交換方法

分電盤、いわゆるブレーカーには交換をしなくてはならないタイミングがあるって知っていましたか？
ブレーカーが落ちた時しかほとんど目にしないと思いますが、電力自由化などで分電盤の交換が必要な時は出てきます。交換が必要かどうか、交換する場合はどこの業者に選ぶべきかを知っておきましょう。
専門業者に交換を依頼する時は、必ず見積もりを取ることをお忘れなく！
それではご覧ください。

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分電盤ブレーカーの交換が必要なタイミング

普段の生活でブレーカーをまじまじと見るという事はあまりありませんが、ブレーカーを交換するというフレーズもあまり聞いたことが無いのではないでしょうか。

実は、ブレーカーにも交換をするタイミングというものがありますのでご紹介します。

ブレーカーを交換するタイミングは、大体３つのパターンが存在します。

1. 契約電流の変更時
   電気の小売業参入の自由化によって、電気を契約する会社やその料金を自由に選ぶことができるようになりました。
   電力自由化によって、電気会社の契約を変更する場合に、契約電流を変える事もあるのではないでしょうか。
   契約電流を大きくする時には、ブレーカーもその電流に対応したものにしなくてはなりませんのでその時にはブレーカーの交換が必要です。
2. コンセントの電圧を大きくしたとき
   エアコンを増やす時などに200ボルトのコンセントを設置する場合には電圧が変わりますので電圧に耐えられるブレーカーへの交換が必要になります。
   ブレーカーを交換せずにそのまま使うとブレーカーがショートしてしまい、火災の原因となってしまう事があります。
   コンセントの電圧が変わる時にはブレーカーを交換するという事を忘れないでおきましょう。
3. ブレーカーの耐用年数
   ブレーカーにも耐用年数が設けられており、法律上では15年となっております。
   ですが、これはブレーカーを変えなくてはならないというものではありません。
   メーカーもブレーカーの耐用年数を定めています。
   メーカーによって年数はバラバラですが、大体10年から15年ほどという目安になっています。

分電盤の劣化？ブレーカー交換が必要かどうかの判断基準

ブレーカーの耐用年数は10年から15年ほどとされていますが、なにか異常があった場合にはすぐに専門の業者に相談をしましょう。

電気の供給がおかしいという以外に、ブレーカー自体がおかしい時もあります。

ブレーカーが異常な熱を持っていたり、表面が変色している、変な音が聞こえるなどの、場合にはブレーカー自体が破損している恐れがあります。
このような場合には自己判断で放っておかずに、持ち家の場合には電気工事の専門業者に、賃貸住宅の場合には管理会社に連絡をしてブレーカーの状態を判断してもらいましょう。

分電盤、ブレーカーの交換方法は大きく分けて２つ

ブレーカーを交換するには、二つの方法があります。

【専門の業者に依頼する】

ブレーカーを交換するためには、専門の知識と技術を持った専門業者に依頼するのが一番安心安全です。
電気は扱い方を間違えると命に係わる事故につながる危険性もあるものですので、素人が安易に手を出してはいけません。

また、電気工事には電気工事士という国家資格が必要になるため、無資格の素人が作業すると違法という事になります。

【自ら交換する】

ホームセンターなどでブレーカーも販売されていますし、インターネット上では自分自身でブレーカーを交換するという方法を紹介しているものもあり、ブレーカーの交換はそんなに難しい工事ではないように感じますが、これは先述の通り、電気工事士という資格が必要になる作業で、無資格の人が行うと法律違反となりますのでやめましょう。

分電盤ブレーカーを交換した場合の費用の目安と注意点

ブレーカーを交換する場合、どこをどのように直すかによって、交換なのか修理なのかという事も変わってきます。
一度専門業者に現状を確認してもらってどのように直すのが一番なのかを検討してもらう事がまずは先決です。

交換の費用の目安はどの部品を交換するかによって値段は様々ですが、分電盤を全部交換するには大体５万円～８万円ほど必要になります。

インターネットではたくさんの業者に一括の無料見積もりを匿名でしてもらう事もできますので、そちらを利用してみるのも便利です。

分電盤ブレーカー交換をどこに依頼するか迷った時の業者選び

ブレーカーの交換をしたいと思っても、いざ頼もうと思ったらどこに頼んでいいのか分からないという事もありますね。

そんな時には、４つの点に注目して業者を選んでみましょう。

電気工事士の資格を持っており、さらに登録電気工事業者である。

電気工事の仕事は、登録電気工事者という都道府県知事に登録された電気工事士しかすることができません。
見積もりの時や問い合わせをする時にこの二つを兼ね揃えているかを確認しましょう。

見積書が詳しく書いてある

時々、「工事一式　〇〇円」という大雑把な項目しか書いてくれない業者がいますが、これはあまり良くありません。
どのような工事をしているのかも分からず、何かあった時にきちんと説明がつかない、追加料金を取られてしまったというような事もありますので、見積書をもらったら確認しましょう。

保険に加入している事業者であるという事

工事の際に、万一事故が起きた時などに、きちんと保険に加入している業者でなければ、損害を補填してもらう事ができないというケースもあります。
電気の工事では、大きな電流が家電に流れてしまい、家電などが壊れてしまう可能性もありますので、保険に加入しているのかどうかという事も大切なポイントです。

アフターフォロー

工事は人間がするものですから、どうしてもミスが起きてしまう事もあります。
工事をしたばかりの時は問題がなくても、時間が経った後に何かが起こるという場合もあります。
そんな時にきちんと対応をしてくれる業者かどうかという事もしっかりと見定めましょう。